運営管理～値入･粗利益･相乗積のまとめ～

2023.04.11

今回は、「運営管理」の「値入」「粗利益」「相乗積」に関する記事のまとめです。

値入･粗利益･相乗積－リンク－
値入
粗利益（粗利）
相乗積

値入･粗利益･相乗積－リンク－

本ブログにて「値入」「粗利益」「相乗積」について説明しているページを以下に示しますのでアクセスしてみてください。

値入

「値入」とは、利益を設定して商品の販売価格（売値）を決定することをいい、「値入額」とは、商品に設定する利益額のことをいいます。

「値入率」とは、商品に設定する値入額（利益額）の割合のことをいい、商品の販売価格（売値）に対する値入額（利益額）の割合を示す「売価値入率」と、商品の仕入価格（原価）に対する値入額（利益額）の割合を示す「原価値入率」の2種類があります。

売価値入率

「売価値入率」とは、商品の販売価格（売価）に対する値入額（利益額）の割合を示しており、以下の公式により算出されます。

「売価値入率」を使って、商品の仕入価格（原価）から販売価格（売価）を算出する公式は以下の通りです。

「売価値入率」の考え方は「粗利益率」と同じく「販売価格（売価）」に対する「利益額」です。

原価値入率

「原価値入率」とは、商品の仕入価格（原価）に対する値入額（利益額）の割合を示しており、以下の公式により算出されます。

「原価値入率」を使って、商品の仕入価格（原価）から販売価格（売価）を算出する公式は以下の通りです。

公式だけ見ると難しく感じますが、「売価値入率」と「原価値入率」はすごく簡単です。以下に実際の数値を使った例題で確認してみます。

例題（売価値入率）

仕入価格が「80円」の商品を売価値入率「20%」で販売する場合「販売価格」はいくらとなるか。

販売価格：80円 ÷（ 100% － 20% ）＝ 100円
検算
値入額：100円－ 80円＝ 20円
売価値入率：20円 ÷ 100円＝ 20%

例題（原価値入率）

仕入価格が「80円」の商品を原価値入率「20%」で販売する場合「販売価格」はいくらとなるか。

販売価格：80円 ×（ 100% ＋ 20% ）＝ 96円
検算
値入額：96円－ 80円＝ 16円
原価値入率：16円 ÷ 80円＝ 20%

売価値入率と原価値入率の関係

「売価値入率」と「原価値入率」を相互に変換する公式は以下の通りです。

上述した「売価値入率」と「原価値入率」を相互に変換する公式は非常に覚えにくいですが、「売価値入率」と「原価値入率」の基本的な関係を表す以下の式から導くことができます。

「売価値入率」と「原価値入率」の基本的な関係を表す式を変形して、「売価値入率」と「原価値入率」を相互に変換する公式を導いてみます。

粗利益（粗利）

「粗利益（粗利）」とは「売上高」から「売上原価」を控除した「売上総利益」のことをいいます。

ここでは、小売業において個々の商品における粗利益（粗利）の考え方について簡易的に説明しています。

粗利益の算出

「粗利益」は「販売価格（売価）」から「仕入価格（原価）」を控除した金額であり、以下の公式により求めることができます。

粗利益率の算出

「粗利益率」とは「販売価格（売価）」に対する「粗利益」の割合であり、以下の公式により求めることができます。

「粗利益率」の考え方は「売価値入率」と同じく「販売価格（売価）」に対する「利益額」です。

仕入原価の算出

「仕入価格（原価）」は「販売価格（売価）」と「粗利益率」から以下の公式により求めることができます。

原価と粗利益率から売価を設定

「販売価格（売価）」は「仕入価格（原価）」と「粗利益率」から以下の公式により求めることができます。

よくある間違い

「粗利率」を用いて、以下の計算式で「販売価格（売価）」を設定するのは間違いなので注意してください。

間違った事例

「仕入価格（原価）：9,000円」の商品を「粗利益率：10％」で販売したい場合、「販売価格（売価）」をいくらにすればよいか。

9,000 ×（ 1 + 10％）＝ 9,900円

なぜ、間違いなのかを確認するため、上記の計算で求めた「販売価格（売価）：9,900円」における「粗利益率」を算出してみます。

販売価格（売価）	仕入価格（原価）	粗利益	粗利益率
9,900円	9,000円	900円	9.1%

「販売価格（売価）」に対する「粗利益」の割合を示す粗利益率は「9.1%」となっており「10％」ではないことが分かります。

相乗積

「相乗積」とは、２つ以上の数字を乗じて算出した積のことをいいます。

小売業の店舗においては、以下の計算式により求められる相乗積を活用して、商品別の利益貢献度を確認することができます。利益貢献度の高い商品の売上を増加させることができれば、店舗全体の利益率を効率的に高めることができます。