今回は、「経済学・経済政策」の「トービンのq理論」に関する記事のまとめです。
目次
トービンのq理論 -リンク-
本ブログにて「トービンのq理論」について説明しているページを以下に示しますのでアクセスしてみてください。
トービンのq理論
「トービンのq理論」とはジェームズ・トービンが提唱した投資理論のことをいいます。
「トービンのq」は「企業の市場価値(株式時価総額+負債総額)」を「資本の再取得価格」で除した値のことをいい、結論としては、「トービンのq」が1よりも大きければ企業は投資を行い、「トービンのq」が1よりも小さければ企業は投資を行いません。
企業の市場価値
「企業の市場価値」とは「株式時価総額」と「負債総額」の合計のことをいいます。
「株式時価総額」は、市場において企業の将来の利益を考慮して評価された金額であり、企業の収益力を示しています。
資本の再取得価格
「資本の再取得価格」とは、既存の資本を全て買い換えるために必要となる費用の総額のことをいいます。
少し言い方を変えると、「資本の再取得価格」とは、企業が保有する資本を市場で売却したときの売買価格です。
トービンのq > 1の場合
「トービンのq」が1より大きい場合、将来の利益を考慮した「企業の市場価値」が、企業が保有する設備を金額に換算した「資本ストックの価値」よりも大きいことを示しています。
つまり、既存設備の価値よりも収益力の方が大きいため、追加の投資を行えば、投資費用より投資により得られる収益の方が大きくなり、利益が増加していくことが期待できます。
したがって、「トービンのq」が1より大きい場合、企業としては追加の投資を実行すべきであると判断します。
トービンのq < 1の場合
「トービンのq」が1より小さい場合、将来の利益を考慮した「企業の市場価値」が、企業が保有する設備を金額に換算した「資本ストックの価値」よりも小さいことを示しています。
つまり、既存設備の価値よりも収益力の方が小さいため、追加の投資を行っても、投資により得られる収益より投資費用の方が大きくなり、利益が減少してしまうことが懸念されます。
したがって、「トービンのq」が1より小さい場合、企業としては追加の投資を控えるべきであり、場合によっては既存設備の縮小が必要であると判断します。
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